NYファンドマネジャーの本音

皆さんこんにちわ。このBlogは米国でアジア株式運用にたずさわる私のContrarianな意見を皆様にぶつけ、ひいては皆様の一日の糧にでもなればと思い、始めようと思いました。私のプロファイルはいずれUploadします。私は海外が長いので、これを英語で書こうと思いましたが、とりあえずはやめておきます。日本については金と女の略奪にしか興味のない一般的な「日本通w」外人(多くは本国ではやっていけない人のようですが)の、論理の無いただの先入観に基づく人種差別的コメントへの対応に時間を費やすのがいやだからです。ただし私のモットーは「英語は喧嘩に勝つために使う」ですので、いずれ期待してください。 私の基本原則: Contrarian(逆張り) Fact-based(先入観・偏見でなく事実・証拠を求める) Doubt the sources(何が言われているかよりも誰が、なぜ言っているのかの方が重要。ソースの主の隠れた意図を徹底的に探る。絶対中立なソースは存在しない。)

April 2011

輸出規制で中国産レアアースは下落へ 中国政府の誤算(SeekingAlphaより)

米国ではヘッジファンドマネジャーや投資家に影響力の大きいSeeking Alphaで、最近、以下のような寄稿があった。寄稿者は独立系のファンドを運用するCFAのマネジャーである。

中国のレアアース政策はやがて破綻
SeekingAlpha記事

>>Although China has clearly created a tizzy in the markets because of its policy to slowly strangle its export quotas of rare earth metals, it would be more surprising if this move does not go down in the books alongside the Hunt brothers' attempt to corner the silver market and other market-cornering maneuvers. >>

かれのコモディティ市場の歴史に詳しい部分だが、かつて銀市場を「Cornering」しようとしたHunt 兄弟の末路にも触れられている。

要するに、もともと代替可能な資源に輸出規制をかけたところで、いずれは他物資による代替、あるいはレアアースを不要化する新技術の開発により、レアアース需要は減少していくだろうというもの。

すでにその動きは始まっており、世界中のTechベンチャーや素材企業が、すでに実現可能性の高い代替策を提供できそうだという。関連銘柄として日立など日本企業の名前も紹介されているが、私ならSumi Electric住友電工のリチウム不要のバッテリー技術の商品化が本命だと思う。

自虐的な東京の一部の金融投資関係者とちがって、ここ米国では今でもちゃんとこのように健全な意見が言える人物が存在する。やはり資本主義と言論の自由の本家であるだけのことはある。彼は、「政府が財サービス資金のフローと価格を統制する中国型モデルはいずれ破綻する、とも示唆しており今後が興味深い。

私は前から言っているのだが、金や銀は食べられないし、実需には限界がある。加工やロジスティックスのコストが高すぎるからだ。通貨とことなりそのままではものやサービスの取引にも使えない。

こういう意見は今は絶対少数派だろうが、私はこの、「BRIC成長⇔資源高」のループはいつか、終わりが来ると思っている。そのカタリストとなりえるのは、BRICやアジアの為替操作国におけるインフレとそれによる成長率の鈍化であろう。そのときになってBRICsや朝鮮が為替上昇を認めても、一度定着したインフレ期待はそう簡単にはおさまらない。やはり韓国ウォンは長期的絶対的に上昇し、1ドル1000ウォンから500ウォンに向けて上昇していくだろう。現代自動車とLGは特に売りだ。

ヒュンダイ ついに 米国での価格競争で日産に負ける

何故だかわかるね。

ヒュンダイ米国での価格競争で日産に負ける

すべてはウォン高。

東電の今年の新規採用中止?何でそんなことするの?中高年・組合専従の給与と退職金を減らせば済む話だろ。

どうしてこういう、頭の悪い事をいまだに、こういう大手日本企業はやるのだろうか。

若い世代がちゃんと仕事について経済社会のスキルを獲得し、所得を得て自活し消費していかなければ日本経済はだめになってしまうではないか。親の貯蓄に依存しているだけでは先細りになる。

そもそもろくに給与も出ない新入社員を1000人、入れないところで経費に与えるインパクトは微々たる物だ。ざっと計算しても、300万円X1000人で、たった30億だ。今回の経費削減は500億以上らしいから、5%にしかすぎない。こんな近視眼的なことを何故するのか。なぜもっと、既に蓄えのある程度ある年長のものが率先して犠牲になるという姿勢をもっと強く出せないのか。

どうせまた、「社会的感情」というよくわからない理由だろうが、新入社員を入れないのはもっとも筋違いのやり方だ。彼らには待ったく、何の罪も責任もない。

まあたかが1000人の話では済まされない。こういう大手企業が先例を作ってしまうのはまずいのだ。



意味不明な新世田谷区長の主張(やっぱり日本に民主主義は要らない)


意味不明な新世田谷区長の主張

以下「アゴラ」より抜粋

>>問題は区民の良識なるものの中身が意味不明な点である。保坂氏は今回の選挙を、原発から再生可能エネルギーへに焦点を当て戦われ勝利されたと理解しているが、一体世田谷区として具体的にこれをどう進めると言うのだろうか?

脱原発と言った所で、世田谷区が新たな原発建設計画を進めていた訳ではない。それとも、密かに下北沢や三軒茶屋のビルの地下にコンパクトなマイクロ原発を建設する計画でもあったのだろうか?

或いは、原発との共存共栄路線の継続を決めた敦賀市の様な市町村を暗に批判しているのだろうか?

仮にそうならば、偏光したイデオロギーや小賢しいパーフォーマンスとは無縁に、純粋に原発と向き合う事を決めた敦賀市民に対し余りに失礼である。全体最適により、決して原発が建設される事もなく、電力が優先的に供給されるであろう世田谷区の驕りではないのか。

具体的に、世田谷区として30%に達する、電源を原発とする電力供給分を節電すると言うのであれば、東京電力の負荷軽減に直結する訳で、高く評価する。

全国に先駆け、各家庭に電力消費の監視を行う為のスマートメーターの設置を義務付け、ディマンドレスポンスとHome Energy Managemet System(HEMS)を導入する事で可能となる確立が高い。しかしながら、区民の意識がそこまで到達しているとはとても思えない。

今一つは、再生可能エネルギーへの転換である。しかしながら、これも意味不明である。一昨日の記事で説明した通り、NEDOが年間2,000億円超の予算を30年以上使いながら、未だ実用化の目途が立っていない。

NEDOに比べ、人材も居らず、技術もなく、開発資金のない世田谷区に一体何が出来ると言うのであろうか?

再生可能再生エネルギーと言えば一般に、太陽光・太陽熱、風力、バイオマスそして地熱・水力と言った所である。

太陽光に就いて言えば、人口密集地であり集合住宅、商業ビルの多い世田谷区は最も適していない。

風力はそもそも風車の建設用地がなく、世田谷区にそれ程風が吹くとも思えない。

バイオマスは実用技術の確立が先決で世田谷区単独では無理。

地熱は世田谷区内に火山が無く、水力は多摩川の高低差では無理。

現実的には何一つ出来ないのではないか?

保坂氏に世田谷区を預かる区長、政治家としての自覚、責任感に疑問を感じる。3.11の福島原発の事故以来世の中に充満する、反原発のムードに安易に流される区民に対し、全く実現性はないが、取敢えず世論の追い風を受ける事が容易な原発から再生可能エネルギーへで対立軸を明らかにし、選挙に勝利したと言う所ではないか?>>

やっぱり「愚民」だったのか。 そもそも民主党なんかにやらせるくらいだからわかってはいた事だが。

相手を見下す気持ち 完全機能 昨日の松坂大輔を見よ

8回1安打勝利。

2回の顔を防御したAthleticsを観よ。MLBのウェブサイトに行けばすぐ見れる。

外野の雑音に惑わされないことの大切さをもっとも示している。

世界中で普及するKaraoke NYでも着実に普及

NYの起業家はUniqloやIppudoやZaiyaやIto Enだけではない。Karaoke Champという会社をご存知だろうか。

Karaoke Champ

NYのBloggerによる紹介

このように、当初は「変なもの」扱いされても最後は王道となるのが日本発の文化商品だ。SushiやGreen teaだけではない。そもそも、世界的な電子Gamingの期限である「スペース・インベーダー」は日本のTaitoという会社が創造したものだし、LCD/LEDデジタル時計や計算機など数え切れない。料理の鉄人(Iron chef)のコンセプトも、今ではアメリカのTV局のフォーマットになくてはならないものになった。(フジTVが版権所有)

残念ながらKaraokeの場合、関連銘柄は少ないようだ。第一興商はそもそも、あまり海外に積極的でないように見えるがなぜだろうか。(私の事実誤認かもしれないが、IR資料を見る限り、海外はシナに小さな拠点があるだけだ)あれだけシナではKTVが盛んなのに、発祥の地である日本の企業が儲けていないのはもったいない。またしても、「日本人が開発、シナ人が収益」のいつものパターンにはまらないことを祈りたいが。

いよいよオルタナ・エナジーが盛り上がりそうな予感

孫正義が「私財」で財団を立ち上げたらしいが、これ以外にも相当動きが出てくるだろう。日本市場の銘柄は、Pure playでは、これまで、日本風力発電とか、赤字続きであまり期待できない銘柄が多かったが様相は変わってくるのではないか。東北や北海道を集積地にするのも結構なことだ。Alt Energy Valleyとか呼ばせて世界的に盛り上げればよい。孫の財団も、VCやベンチャーも呼んで、彼らの利害と一致させるのがよい。そうすればWall Streetも乗ってきて一緒に相場が盛り上がっていくだろう。(そもそもこういう取り組みが、シナは非常に上手だ。真似すればよい)彼の会見を見ると、「社会正義」をうたっているが、当然ビジネスの計算もあるはずだ。Alt energyファンド組成とか、関連企業の育成とIPOとか。当然だろう。完全に無私無欲の人がやってもインセンティブがないのでうまくいかない。もちろん、90年代に会計操作を相当やってかなりの株主に犠牲を与えたことへの罪滅ぼしなのであれば、それはそれで否定はしない。

私は別に原子力を否定はしない。孫が言っているコストの逆転(vs太陽光)云々は米国でも、前提となるデータ技術的前提などについて相当議論があり、真実のところは誰もよくわからない。途上国などはそもそも太陽光に補助を出す金はない。だから一定の利用は今後も続く、と読んでいるだが、日本経済に決定的に欠けている「内需の新市場創出」という観点と、エネルギー源多様化という危機管理、の観点から、代替エネルギーやSmart gridはもっと盛り上がるべきだと思う。

こういう「ストーリー」を作る能力は、「国難」「住めない」などと人心の不安を煽り、被災地におにぎりを運んだり、役に立たないグリーンピース・NGO系が現場で遊びほうけるのを応援するのが政治と考えている民主党にはとても期待できないので、世界中から人を集めて、孫に限らず企業家や起業家中心でやればよい。ただ、電力関係の法制度を最低限変えることが必要だ。

そもそもソーラーや地熱の技術力は70年代以降、日本が世界一になったのだが、2006年ごろからドイツとか、粗製濫造と供給過剰のバブルになった中国などBRICsの方に注目がいっていた。(それプラス、チップや周辺技術で力を持つシリコンバレー系) この状態は変わるだろう。トクヤマとかシャープとか、地道に取り組んできた企業は少なくないのだが、シャープの場合Pure playではないのでいまいちインパクトに欠けていた。これも変化することは期待できる。

これに加えて、私がいぜんからいっているSmart grid系の動きも重要だし、風力や地熱の場合、送電インフラの強化が必要になる。したがって58XXの電線系や素材系、セラミック・伝道系、IT・セミ系も視野に入ってくるだろう。

こうしてみると、裾野の大きなAlt energyセクターとでもいったほうがいいだろう。しかも完全に内需で、不合理な為替の動きにも迷惑を受けることはない。セルサイドは早く、マスクや水ばかりあおってないで、この新セクターをセクターとして認識し、カバレッジを開始したほうがいいだろう。すでにやっているところもあるがまだまだ、NYの投資家にはアピール不足だ。

以上は電力を「作る」方だが、伝統的に日本人の得意な我慢、節約計ではLEDなどの動きもあるし、電力節約するセミ(スマートフォンやTabletにとってきわめて重要)などの動きも出てきそうだ。

東京市場もそろそろ、東電関連ニュースだけで動く阿呆なマクロ先物ファンドに左右されるのでなく。こういったボトムアップの発想・銘柄発掘主体の相場に切り替わっていくときだろう。

グリーンピースなる集団の福島近海調査を許すな 国際法違反の領海侵犯だ

http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/environment/2796536/7118921?utm_source=afpbb&utm_medium=topics&utm_campaign=txt_topics

こういう団体は、国際法上は「国際団体」にあたり、一主権国家の領海で活動するには当該国政府の認可が必要だ。

民主党の馬鹿左翼政府はなにを考えているのか。いっそのこと落ちるところまで落ちて1億人とも死ぬ気か。

こういう国民の利益をないがしろにして国際左翼集団や朝鮮シナ人の利益を死ぬほど守る連中に、投票し、税金まで納めている哀れな人々はなにを考えているのか?私にはよくわからないね。

日経のトヨタ記事 日経の記者脳みそあんのか?

以下は本日の日経の中山という人の記事だが、何十年もこの業界担当の記者をやっている割には全くの煽り記事でがっかりした。JPモルガンの中西の方がよほどまともなことを言っている。

>>トヨタの首位防衛は今年、すべてのブランドで難しくなる。同社の年間生産台数は通常の約8割にとどまり、640万台程度になる見通し。仮に米ゼネラル・モーターズ(GM)と独フォルクスワーゲン(VW)が2010年並みの水準を保てばトヨタは世界で3位となる。
 メリルリンチ日本証券の中西孝樹・調査部マネージングディレクターは「一見、衝撃的だが、これは一過性」と話す。ルネサスエレクトロニクスなど、いくつかの部品メーカーで操業が回復し、部品が安定調達できるようになれば、「12年には首位に返り咲く可能性が高い」(同)という。
問題は、世界が待ってくれるかだ。VWは伸び盛りの中国やブラジルでの設備投資に積極的で、世界での生産能力でトヨタに並ぶ日も近そう。>>


私の発言を理解するポイントは、トヨタの部品が不足する2Q(4-6期)の三ヶ月という短い間に、どれだけのメーカーが間隙を縫って生産能力を上げられるかに尽きる。自動車業界では、たった5%増産するのにさえ、3ヶ月ではとても間に合わない。トヨタの例に見られるように、部品メーカーとの調整はきわめて時間がかかるからだ。

7月になればトヨタの部品は回復し、(あるいはそれ以前にでも、どこか他所から調達してくる可能性大)トヨタの生産販売は元に戻り、むしろ生産販売を今まで以上に(消費者のPent up demandに応え)拡大するだろう。(ブルームバーグ記事)他社がそれまでに拡大できなければ、話はまったく元に戻り何の変化もない。唯一の違いは、トヨタの4-6期の1-2割(年率でX1/4)の逸失利益のみである。あと、販売ルートでは若干の値上げがあるかもしれない。米国では需要は回復基調にあり、消費者のトヨタ車購入意欲は旺盛だから、4-6期に、それに対応する値上げが(少なくとも米国では)行われる可能性がある。

日経の中山記者のいう、「他社は待ってくれるか」というのは、愚問である。待つどころか、競合の減速に対応しようにも、たった3ヶ月であれば、とても対応できない。それがこの業界の性なのである。現代自動車だって日本製の部品を使っているから同じことである。

したがって、他社の生産は2011年に大きな増加は期待できない。遅れて生産を拡大した会社は、トヨタが7月以降販売を今まで以上に拡大すると、在庫が積みあがり財務が悪化するリスクさえある。

つまり、トヨタの販売量が4-6期に減ることはありえるが、それに他社が乗じてシェアを拡大することは不可能なのである。


こういう現実を知らないか、意図的に無視して注目を引くだけのために上記のような煽り記事を垂れ流す、日経というメディア媒体のクオリティには疑問を付しておきたい。

相手を見下す気持ちで

以下のインタビューコメントは誰の、いつのものかお分かりだろうか。

>>ストライク先行を意識するあまり痛打された前回の反省を生かし、立ち上がりはコースを丁寧に突いた。球威もあり、21アウトのうち14が飛球。三振は3つと少なくても、打者に思うようなスイングをさせなかった。

 走者は安打と四球の2人だけ。見違える投球をもたらした最大の要因として、メンタル面を挙げた。「相手を見下すような意識がなかったことに気づいた。ここ1、2年は故障の影響か、そういう気持ちで投げられていなかった」。強気の投球が復活し「甘い球もファウルやフライになっていたし、いい球がいっていたのでしょうね」と振り返った。>>

これは先日、好投した松坂大輔の試合後のものである。

この、「相手を見下すような気持ち」を、日本企業のビジネスマンには、ぜひ取り戻して欲しいのである。特に、アジアでビジネスをする人たちに、である。

メディアは相変わらずWW2など大昔の記憶は鮮明なのに、それよりはるかに重要な60−80年代日本経済の記憶はどこかにいってしまっている。

一言で言うと、韓国人が軍政下で靴下も作れなかった時、日本企業はすでにコピー機や半導体や自動車を作り、世界中でビジネスをはじめていたのである。

非合理な差別とか蔑視をしろといっているのではない。だが、歴史的に優秀な者たちを優秀と言って悪いことは何もない。。アジアに対しては、へりくだるのは却って逆効果なのだ。特に朝鮮人には、日本語で言う「傲慢」気味に出た方がことがうまくいくことが多いと思う。向こうは歴史的劣等感に苛まれる人が多いからだ。(言っておくがアジアの一部の「反日」の期限は二つあり、ひとつは日本人自身の「自虐」、もうひとつは一部朝鮮人とシナ人の「劣等感」につきる。)これは過去10数年の私の経験から明らかである。

あくまで取引と割り切り、顔が似ているからといって、ビジネス以外の感情を入れてはならない。あまり深入りするのも禁物だ。いつでも逃げられるよう、常にAlternativeを確保しておくことも重要だ。それはスリランカかもしれないし、ベトナム・インド・ブラジルかもしれない。どこでもいいが、Alternativeを確保することだ。

自虐的な民族には自虐的な結果しか訪れない。何事においてもだ。今回の地震はそのような日本の一部の自虐的な傾向への罰だと思う。そして、自国領土を他国に与えようとする者が一国のリーダーの重要な顧問の座についているという世界的に見て異常な権力体制、つまり日本民主党への鉄槌である。

自虐的といえば、ライブドアニュースはその傾向が特に強いので、読まない方が良いと思う。(そもそも個人による「風説」の類が多く、ニュースになっていないかもしれないが)



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